米国農民 vs 日本国農水省
フィクションの世界だと、ＣＤＣ（国立感染症予防センター）という一大拠点を持つアメリカ合衆国は、厚労省と農水省の縦割り行政で機動性に劣る日本に比べて、疾病対策でリードしていることになっていました。
しかしながら、こと食品で感染する疾病に関しては、これはまったくのデタラメであったことが、BSEと鳥インフルエンザについて米国が取った態度であきらかになりました。げに恐るべしは米国農家。いや、官僚国家日本の面目躍如といったところでしょうか。
まぁ日本人は長年、米さえ食えれば幸せという人生を生きてきたわけで、大量に入ってくるようになってから２０年もたっていない外国産牛肉など、無くても大して困りません。牛丼騒動なんかはどう見たって過剰反応なわけでして、そんなに売りたければ国産牛でつくれっての（じっさい、吉野家は数店舗で国産牛の牛丼を売るようですが）。
国産食品のトレーサビリティ確保が外国産に対してのアドバンテージになるとわかったということで、一連の騒動は、国内畜産農家に進むべき道筋を示したとも言えるでしょう。食いもんは手近で自給するに限ると、白州次郎*1も言ってましたよ。
